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決算会見で見えてきた三社三様の「ケータイのこれから」
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決算会見で見えてきた三社三様の「ケータイのこれから」
法林岳之 法林岳之
1963年神奈川県出身。携帯電話をはじめ、パソコン関連の解説記事や製品試用レポートなどを執筆。「できるWindows Vista」「できるPRO BlackBerry サーバー構築」(インプレスジャパン)、「お父さんのための携帯電話ABC」(NHK出版)など、著書も多数。ホームページはPC用の他、各ケータイに対応。Impress Watch Videoで「法林岳之のケータイしようぜ!!」も配信中。


 大型連休を目前に控えた4月下旬。国内で携帯電話サービスを提供するNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの主要三社は、相次いで、2008年度決算を発表し、その内容を説明する会見を開いた。厳しいと言われる市場環境の中、各社ともひとまずは営業利益を確保した格好だが、会見では各社の今後の方向性を示唆するコメントも聞かれた。三社の決算会見から見えてくる「ケータイのこれから」を予想してみよう。なお、各社の決算会見の詳細については、別途、記事が掲載(KDDINTTドコモソフトバンク)されているので、そちらを参照いただきたい。


ケータイから固定通信に拡大するKDDI

KDDI 小野寺正社長
 主要三社の先陣を切り、KDDIが4月23日に決算会見を開き、小野寺正社長が決算内容などを説明した。KDDIの2008年度と言えば、2007年冬モデルからスタートしたKCP+採用端末で頻発した不具合、新販売方式であるau買い方セレクトの見直し(割賦販売導入)など、どちらかと言えば、苦戦のイメージが残る一年だった。

 KDDIは今期、営業収益が前年同期比で2.7%減ながら、営業利益は10.7%増の4432億円を確保した。つまり、売上は前年よりも少なくなったが、利益が増えたことになるが、これは新販売方式の導入により、販売奨励金などの手数料が減ったためで、この一年間、よく指摘されてきたように、MNP商戦直後のような勢いは影を潜めつつある。昨年来の世界的な景気悪化の影響も受け、端末販売台数は前年同期比で32%減の1081万台に留まっている。

 端末の販売台数が減り、ARPUも減少傾向にあるため、今後、KDDIがどのように事業を展開していくのかが気になるところだが、会見ではいくつかの方向性が示されている。

 端末については、同社のプラットフォームであるKCP+の環境が落ち着いてきたこともあり、従来から進めてきたライフスタイル路線の端末バリエーションを増やしつつ、4月に発表された新ブランド「iida」についてもラインアップを拡充し、auとiidaを含めた全体のラインアップのバランスを取るようだ。すでに、夏モデルではシャープ製のソーラーケータイが登場することが報じられているが、こうした個性的なモデルが増えてくるのであれば、ユーザーとしても歓迎したいところだ。


次世代システムへの移行計画
 通信システムについては、すでに2012年のLTE導入が明らかになっているが、それまでのつなぎとして、現在のCDMA2000 1xEV-DO Rev.Aをマルチキャリア化したサービスの提供を検討中であることが明らかにされた。CDMA2000 1xEV-DOには元々、Rev.Aをベースに、複数のチャンネルを束ねて高速化などを実現するRev.Bという規格が存在するが、今回明らかにされた高速化はRev.Bそのものではなく、Rev.Bに含まれるマルチキャリアの機能を取り込んだものになる。そのため、基地局についてはハードウェアの交換を伴わず、基本的にはソフトウェアの更新のみで高速化が実現でき、周波数の利用効率も向上できるという。端末については既存サービスとの下位互換性が保たれ、サービス開始時に対応端末が発表される見込みだ。マルチキャリアRev.Aがどれくらいの通信速度を実現できるのかは未定だが、Rev.BはRev.Aで実現される下り方向3.1Mbpsを束ねるため、その倍数である6.2Mbps、9.3Mbps……といった具合いに高速化される。ただ、理論値の速度と実効速度は異なるため、実際の利用では数Mbps程度になるのではないかと推測される。

 CDMA2000 1x方式を採用するKDDIは、W-CDMA/HSDPAを採用するNTTドコモなどに比べ、モバイルデータ通信でやや遅れを取り、3.9GについてはLTEの採用を決めたものの、サービスインは2012年以降と少しタイムラグがある格好だが、データ通信については今回明らかにされたマルチキャリアRev.A、出資先であるUQコミュニケーションズが提供する「UQ WiMAX」の二本立てで進めることになりそうだ。どちらかと言えば、マルチキャリアRev.Aはケータイ向け、UQ WiMAXはモバイルデータ通信向けになるが、エリア展開で考えても既存サービスの発展形であるマルチキャリアRev.Aに対し、UQ WiMAXは新規にエリアを構築しており、相互補完するような関係のサービスになりそうだ。

 KDDIの決算会見で、マルチキャリアRev.Aなど以外に注目されたのが固定通信サービスへの注力だ。KDDIはケータイから固定通信、光ファイバまで、幅広い通信サービスを提供しているが、固定通信についてはまだ黒字化ができていない。しかし、関東エリアと中部エリアでは固定系アクセス回線でFTTHが純増を続け、ケーブルテレビ及びケーブルプラス電話も着実に回線数を増やしている。KDDIの小野寺正社長は「auショップを運営していただいている代理店各社も携帯電話を1台、売るよりも光ファイバや固定電話の契約を獲得した方が収益が上がることに気づくのではないか」と発言するなど、auのサービスで培われてきたノウハウや販売ネットワークを積極的に固定系サービスに展開することを示唆している。FMBCを掲げるKDDIとしては当然の流れだが、単純にauショップで固定系サービスを販売するだけでなく、いかにケータイと固定を連携させたサービスを提供できるかがFMBCの本当の課題と言えるだろう。


パケット通信料割引サービスを充実させるNTTドコモ

NTTドコモ 山田隆持社長
 KDDIに続き、4月28日にはNTTドコモが決算会見を開き、NTTドコモの山田隆持社長らが説明を行った。NTTドコモはMNP商戦以降、苦戦が伝えられていたが、昨年6月の「ドコモ宣言」、同10月のネーミングルールを変更した新ラインアップ発表など、守勢から攻めの姿勢を見せつつある。新販売方式や昨年来の景気悪化の影響を受け、端末の販売台数が2007年度の2574万台から2008年度は21.8%減の2013万台にまで落ち込んだが、営業収益は前年同期比5.6%減の4兆4480億円、営業利益は2.8%増の8310億円、税引き後利益は2.5%減の7805億円、当期純利益は3.9%減の4719億円を確保している。会見では山田社長が「微減と言わずに、横ばいと言って……」とお願い口調でコメントし、関係者の笑いを誘ったが、市場の状況やNTTドコモの置かれている状況から考えれば、かなりの健闘と言えるだろう。会見でも説明があったが、特に0.50%という解約率の低さは他社を大きくリードしており、海外でも驚かれるレベルだという。

 ただ、NTTドコモとしては、今後、いくつかの大きな課題に取り組まなければならず、その結果次第では解約率も大きく変わってしまう可能性もある。たとえば、NTTドコモは2012年3月に第二世代サービスのmovaが終了する予定だが、2009年3月末現在、556万の契約があり、これを残り3年でFOMAに切り替えてもらわなければならない。この契約の切り替えは俗に「巻き取り」などと呼ばれるが、movaの巻き取りはかなり困難が予想されるからだ。単純な比較はできないが、2008年3月にサービスを終了したKDDI傘下のツーカーは、サービス終了3年前の2005年3月の段階で約360万契約をauのCDMA 1X及びWINに巻き取ろうとしたものの、2008年3月には約23万回線を残してしまった。もちろん、NTTドコモもアナログ携帯電話やPHSなど、過去にいくつも巻き取りを実施してきた経験はあるが、当時のツーカーの約1.5倍以上の契約数があり、サービス提供地域が全国規模であることを考慮すると、movaの巻き取りはかなり大変な作業になることが予想される。


パケ・ホーダイ ダブルの改定など利用拡大施策
 一方、今後の展開については、新たにアフターサービスの提供とパケット通信料割引サービスの見直しがアナウンスされた。なかでも注目されたのは、パケット通信料割引サービスの見直しだろう。本コラムの「モバイルデータ通信サービスで見えてくる移動体通信事業者のネットワーク事情」でも解説したが、NTTドコモはネットワーク設備の関係からか、パケット通信料の割引サービスや定額制サービスの導入で遅れを取り、ようやく昨年10月からauやソフトバンクと同等の二段階制となる「パケ・ホーダイ ダブル」をスタートさせている。今回の決算会見に合わせ、早くもこの見直しを発表し、二段階の開始額を490円に下げている。同時に、ほぼ同等のプランを提供しているスマートフォン向けの「Biz・ホーダイ ダブル」も見直し、同じように月額490円からスタートさせている。さらに、モバイルデータ通信サービス向けの「定額データプラン」についても月額1000円から始められる「定額データプラン スタンダード」を7月1日からスタートさせることを発表した。

 ここ数年の傾向を見ると、こうした料金面での攻勢は、auのダブル定額、ソフトバンクのホワイトプラン、ウィルコムの音声定額など、NTTドコモ以外の通信事業者が仕掛け、NTTドコモが追随するという流れが多かったが、今回はNTTドコモから仕掛けた格好だ。

 事前に何の噂もなかったため、やや唐突な印象も受けたが、実は今回の見直しはNTTドコモの弱い部分をしっかりと補うものとなっている。たとえば、パケット通信料定額サービスは各社が提供しているが、auではWINユーザーの約7割がダブル定額及びダブル定額ライトを契約しているのに対し、NTTドコモは各パケ・ホーダイの契約が約4割に留まっており、今回の見直しでパケット通信料定額サービスに入りやすくしようという考えだ。従来のパケットパックでもっとも安い「パケットパック10」よりも安いうえ、パケット通信料の単価も下がるため、かなり幅広いユーザーにメリットのある見直しと言えそうだ。

 Biz・ホーダイ ダブルは主にスマートフォンなどを対象にしたパケット通信料割引サービスだが、NTTドコモはソフトバンクやイー・モバイルに比べ、スマートフォンのラインナップがまだ多くなく、今後、登場するスマートフォンを料金面で支えようという考えだろう。ちなみに、山田社長は会見中、今後の市場の見通しについての質問に対し、「市場環境が厳しい中、スマートフォン市場は有力」「ドコモとしては、AndroidもWindows Mobileにも取り組んでいる」「スマートフォン伸び次第では、2台目需要が増えるかもしれない」とコメントしており、今後、NTTドコモでもスマートフォンのラインナップが拡充されることになりそうだ。

 モバイルデータ通信サービス向けの「定額データプラン スタンダード」は、このジャンルで強いイー・モバイルへの対抗を意識したものだ。4月28日にはASUSからFOMAハイスピード対応のワイヤレスWANを搭載したネットブックが発表されるなど、データ通信端末だけでなく、ノートPC(HIGHSPEED-PC)のラインアップも充実しており、ユーザーとしても利用しやすい環境が整ってきている。


 この他にも健康や医療分野へのサービスコンテンツの拡大、フェムトセルを利用したホームエリアサービス(2009年度下期以降に順次サービス開始予定)の計画を明らかにするなど、全体的に見て、ユーザーにケータイを利用してもらうための施策に積極的に取り組んでいるという印象だ。NTTドコモは三社の中でもっとも保守的と言われているが、実は今回の三社の決算会見ではもっとも積極性が感じられ、ユーザーとしても期待と興味が持てる内容だと言えそうだ。前述のmova巻き取りやLTEへ向けた設備投資など、課題はいくつもあるが、2009年度のNTTドコモは何かをやってくれそうな期待が感じられる。


「収穫期」への移行を訴えるソフトバンク

ソフトバンク 孫正義社長
 一部では大型連休もスタートした4月30日、ソフトバンクは決算会見を開き、孫正義社長が説明を行った。ボーダフォン日本法人買収から早3年が経ったが、携帯電話の契約純増で2年連続1位を獲得するなど、好調ぶりを伝えられることが多い。その一方で、会見で孫社長自ら「ソフトバンクは荒っぽい経営をする会社と捉えられることが多い」と述べていたように、見る人の立場や視点によって、かなり評価に差がある会社とも言われる。とは言うものの、厳しい市場環境の中でも着実に契約者数を獲得し、2008年度はiPhone 3G発売やテレビCMでの高評価など、話題性という点では常に他社をリードしてきた印象が強い。

 好調ぶりが伝えられてきたソフトバンクだが、決算にもその結果が出ており、ソフトバンクグループ全体では、売上高が前年同期比3.7%減の2兆6730億だったものの、営業利益が11%増の3591億円となり、2005年度からの4期連続最高益更新を記録している。移動体通信事業については、売上高が前年同期比4.2%減の1兆5628億円、営業利益は1.8%減の1713億円だったが、通信料売上高が増えているという。

 ただ、細かい部分で見てみると、総合ARPUがNTTドコモの5710円、auの5800円に比べ、ソフトバンクは4070円と30%前後も低く、データARPUも他社が2000円を超えているのに対し、ソフトバンクは前年よりも増加しているものの、1740円に留まっている。ユーザー視点では「安価にサービスを利用できている」という見方もできるが、モバイルインターネットについてはほぼ同じようなサービスを提供し、スマートフォンについては他社よりも充実したラインアップを揃えながら、30%もデータARPUが違うのはちょっと不思議な印象も残った。

 こうしたデータARPUの低さを補う目的もあり、2009年春モデルといっしょに発表された「S-1バトル」や「コンテンツ得パック」を提供している。S-1バトルの効果のほどはわからないが、コンテンツ得パックは一度に多くのコンテンツを利用できるため、かなりメリットがあるという印象だ。ちょうどケーブルテレビやCSデジタル放送などのチャンネルパックに近い考え方とも言えそうだ。


解約率が改善するも、2Gサービスの巻き取りが課題とされた

ソフトバンクとして有利子負債の削減を進める
 また、解約率については全体で1.0%、3Gサービスでは0.77%まで改善が進んだものの、2010年3月に2Gサービスが停止することに伴い、2009年度は解約が増える可能性があることも触れられた。2009年3月現在、ソフトバンクの2Gサービスは約198万の契約があり、NTTドコモのmovaよりも少ないが、こちらは停波まで残り1年しかない。前述のmovaと同じように比較してみると、ツーカーの停波1年前の契約数は約87万であり、ソフトバンクはその2倍強のユーザーを3Gサービスに巻き取っていかなければならないわけだ。もしかすると、ソフトバンクの2Gサービスの巻き取りは、mova以上に厳しいかもしれない。

 孫社長は今回の決算会見の席において、ソフトバンクはインターネットの普及が始まって以来、さまざまな投資をしてきたが、業績が好調に推移していることを受け、事業は投資から収穫の時期に入ったことを積極的にアピールしていた。これは言うまでもなく、ボーダフォン日本法人の買収によって加わった移動体通信事業が好調な売上を記録し、大きな利益を生み出していることに起因する。ボーダフォン日本法人買収による借入金をはじめとした連結有利子負債についても着実に返済が進んでおり、2014年度には純有利子負債をゼロにできるとの見通しも明らかにしている。つまり、買収などの事業に対する投資は一段落し、これからは投資を回収しつつ、利益を生み出していく時期に入るということだ。移動体通信事業そのものについても同様で、基地局をはじめとした設備投資は買収後に集中的に行ったため、今後はそれほど大きな負担にならないという。裏を返せば、グループ全体にとって、移動体通信事業はソフトバンクの生命線であり、2014年度の純有利子負債ゼロを達成するためにも移動体通信事業は是が非でも成長を続けさせたいということなのだろう。


 質疑応答では4月19日に起きた大規模な障害についての質問が出たが、「人為的なミスで、設備の不足によるものではない。対策はしたので、今後は起きない」と回答。「実はドコモさんもauさんも同じくらいの回数、落ちている。でも、なぜか我々が落ちると、より大きく報道される傾向があるのかもしれない」(落ちる=障害が起きて、ネットワークが使えないことを意味する)とも付け加えた。さらに、固定電話サービスにおいて、「NTT東日本とNTT西日本が提供するIP電話サービスのひかり電話は大規模な障害をくり返し起こしているが、我々のIP電話サービス(Yahoo!BBのIP電話サービス)はこの5〜6年、一度も大規模な障害を起こしていない。決して、我々が技術的に劣っているということでもないし、設備投資を怠っているわけではない」とアピールしたが、固定電話サービスとの比較の話はともかく、やはり、NTTドコモやauの障害との比較は、総務省から文書による指導を受けている状況を鑑みてもちょっといただけない発言ではないだろうか。厳しい言い方かもしれないが、ユーザーとしては純増が何カ月も続くことより、障害が何カ月も起きない方が重要なはずだ。

 この他、会見では中国市場での成長など、グループ全体としての方向性などもアピールされたが、ケータイについては端末もサービスも含め、今ひとつ積極的な方向性が示されなかった印象が残った。確かに、端末やサービスという種を蒔き、収益という収穫を得る時期なのかもしれないが、ユーザーが継続的に端末を持ち、サービスを利用するための新しい方向性が示されていないのは、少し気になる点だ。特に、ソフトバンクはここ1年ほどの売れ筋を見ていると、その商戦期に登場した新機種ではなく、少し前の商戦期に登場した型落ちの端末がトップ5に何機種も並ぶ状況がくり返されている。たとえば、直近で言えば、春商戦では830Pがトップをキープし続けているが、これは2008年11月発売の2008年冬モデルであり、その他にランクインしている機種も2008年夏モデルや2008年冬モデルが多い。新販売方式の導入で端末のライフサイクルが長くなり、昨年来の世界的な景気悪化の影響を受けているという見方もできるが、これだけ端末の売れ筋に偏りがあるのも不思議な印象だ。

 少しうがった見方かもしれないが、ソフトバンクはケータイによるモバイルインターネットの世界を広く進化させようとしているというより、とにかく端末をバラまき、より収益の上がる構造を作り出そうとしているように見えてしまう。ビジネスとしては正しいのだろうが、2009年春モデルの発表会のときにも触れたように、発表内容やプレゼンテーション、発言などを見ていると、端末に対するこだわりや思い入れが徐々に薄れてきてしまっているようにも見受けられるのだ。好調を続けるソフトバンクだからこそ、今後の展開が気になるところだ。



URL
  KDDI
  http://www.kddi.com/
  NTTドコモ
  http://www.nttdocomo.co.jp/
  ソフトバンクモバイル
  http://www.softbankmobile.co.jp/ja/

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(法林岳之)
2009/05/12 12:18

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