| ||||||
|
電通総研は、支出金額などから一般消費者の情報メディアに対する動向をまとめたレポート「i-Life：情報化社会に生きる」の2003年版を発表した。新聞やテレビ、雑誌、ブロードバンドのほか、携帯電話に関する消費者の動向が詳細に分析されている。同社Webサイトでダウンロードできる。 今回発表されたレポートは、情報化社会が進む現状における一般消費者の動向を調査したもの。調査対象は首都圏に居住する15歳～59歳の男女で、有効回答数は714人。男女比は50％ずつ。調査時期は2002年12月上旬。 同レポートでは、情報メディアへの素養や対応能力と定義された「情報リテラシー」について、各ユーザーがどのレベルに位置するかを調べ、上位から“HH層”“HM層”“MM層”“L層”と分類している。 携帯電話に関する項目では、端末からインターネットへアクセスする割合は、全体で65.4％。このうちパソコンを利用せずに、携帯電話だけでネットアクセスしているのは全体の42.6％で両方使っているのは32.9％。特にL層では、その半数が携帯からネットへアクセスし、さらにその89.2％のL層ユーザーは、携帯電話だけが唯一の手段になっている。上位層になるにしたがって、両方利用しているユーザーが増加しているが、同レポートでは「機能的に中途半端なインターネット社会が定着してしまうのではないか」と警鐘を鳴らしている。 ユーザーの収入から支出される金額については、どの層でも携帯電話が支出額の1位となった。また支出の内訳を、個人の財産を担当する“こづかい”と新聞など固定された金額によって賄われる“家計”に分類。過去のデータでは、携帯電話はこづかい分で捻出されきた傾向から、家計分へ移行しつつある状況が明らかにされている。これについては、「家族割引サービスの普及などの影響もあるが、携帯電話が個人の財産から家庭の財産へ変化しているということ」と分析している。 10代のユーザー層では、携帯電話の支出がこづかい分に含まれており、その割合は情報メディアに支払う総額のうち3割に達している。年齢層が上がるにしたがって、携帯電話が占める支出額の割合は低下しているが、同レポートでは「若年層の消費活動における携帯電話の存在は多大。また、無駄な消費を避けるマインドが生まれ、商品やサービスを選定する基準がシビアになっている」と指摘している。 ■ ＵＲＬ 電通総研 レポートダウンロードページ http://www.dci.dentsu.co.jp/japanese/research/new.html （関口 聖） 2003/05/09 14:51 | ||||||
|
|