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MM総研（旧：マルチメディア総合研究所）は、携帯電話ユーザー約1,300人に対し、電波接続状況に関するアンケート調査を行なった。 調査では、携帯ユーザー約3人に1人に当たる37％のユーザーが電波状態に対して「大変不満」および「少し不満」と回答しており、サービスエリアの拡大や通話品質の改善を望んでいる結果となった。なかでも、auのCDMA2000 1xやドコモやボーダフォンのPDC端末と比較して、FOMAサービスに対する不満は53％と非常に高いものとなった。 MM総研では、他と比べて地下街や地下鉄、オフィス内など大半の場所でFOMAの電波状況は良好といえず、今後もサービスエリアの拡大や通話品質の向上が必要だとしている。 しかし、同研究所の予測では、3Gサービスへの設備投資は2004年度の7,516億円をもって減少に転じ、2006年年度には5,580億円に落ち込むという。2006年度には7,000万人が3Gへ移行すると見られ、小型基地局の増設が必要と結んでいる。 ■ ＵＲＬ ニュースリリース http://www.m2ri.jp/newsreleases/main.php?id=010120040721500 （津田 啓夢） 2004/07/21 19:39 | ||||||
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