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同社では、従来よりデジタル地図情報システム「SiMAP」（サイマップ）を利用した道路のネットワークデータを提供していたが、昨年５月に制定された交通バリアフリー法を機に、従来の道路向けネットワークデータに加え、駅のコンコースや地下道、歩道橋、横断歩道などといった歩行者向けの詳細な情報を加えたネットワークデータの構築を開始した。これにより、GPS対応の携帯電話やPDAの電子地図上で位置情報を取得することで、歩行者の経路案内や現在地周辺の店舗情報などの各種情報サービスが提供できるようになる。 具体的には、美術館や博物館、映画館やレストランなどの現在位置付近のタウン情報の提供、目的地への最短経路検索、都心の人気タウンや京都の神社・仏閣など散策経路案内などが想定されており、同社では今秋にも東京、京阪神、名古屋圏のネットワークデータを整備し、携帯端末メーカー各社や位置情報コンテンツを必要とする自治体などへ販売するという。ネットワークデータのエリアは順次拡大される予定。 ・ ニュースリリース http://www.mapple.co.jp/ir/ir_01604.html （松下 麻利） 2001/06/07 16:00 | ||||||
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