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野村総合研究所が、日本人の約７割が携帯電話・PHSを個人利用しているとする調査結果を発表した。調査は今年９月に全国15～59歳の男女2000人を対象に行なわれたもの。 同調査によると、携帯電話・PHSを個人で利用している人の割合は69.8％で、この１年で10ポイントの上昇。主な牽引役は女性と10代の男性だという。 このうちショートメッセージの利用者は47.2％、一方、電子メールの利用者は16.2％となっている。年代層別では、電子メールの利用者が10代を中心に増加しており、この世代での利用率は31.7％と半年で14ポイントと急激に上昇している。 端末を購入する際のポイントとしては、依然として音質や繋がりやすさを重視する人が71.2％と多いが、インターネット接続等の付加機能を重視する人の割合も27.4％と増えている。 また、携帯電話・PHS利用者の41.7％がiモード等のネット対応端末を所有しており、その半数は実際にWebブラウジングや電子メール等のサービスを利用している。コンテンツの利用では、着信メロディや画像のダウンロードが多く、65.1％が公式サイトを中心に利用。有料コンテンツの利用者の割合は46.7％で、1/3が毎月600円以上を支払っているという。 このほか、利用者・利用意向者のうち48.4％が、来春開始の次世代サービス「IMT-2000」について関心がある、と回答。「非常に関心がある」と回答した人も10.8％で、若い世代ほど関心が高い傾向にあるという。 ■ ＵＲＬ ニュースリリース http://www.nri.co.jp/news/2000/001025.html （湯野 康隆） 2000/10/26 12:55 | ||||||
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