シニアがタブレットで買い物、サミットネットスーパーが実証実験

　サミットネットスーパーは、ソフトバンクモバイルと提携し、10月15日よりタブレット端末使ってネット注文を行うシニア向け「買い物サービス」の実証実験を開始する。

　サミットネットスーパーは、食品スーパー「サミット」と提携し、ネットや電話注文で生鮮食品などが購入できるサービスを展開している。住商ネットスーパーの完全子会社となり、住友商事の孫会社にあたる。なお、サミット自体も住友商事の完全子会社となる。サミットネットスーパーの会員数は非公表。

　サミットネットスーパーでは、パソコンや携帯電話、スマートフォンなどを活用してネット注文が行える。同社では、コールセンターを経由して電話で注文している電話会員（月額315円）のユーザー向けに新たなツールの提供を検討しており、実証実験では専用アプリを搭載したタブレット端末を利用した注文方法を提案していく。電話会員はIT利用に不慣れなシニア層が多いという。

　実験期間は約1年間で、100名のモニターには7インチのHuawei製タブレット端末が通信回線込みで提供される。Androidベースの端末で、買い物用のアプリのほか、電卓や将棋、囲碁といったアプリも利用できる。買い物用アプリは文字の見やすさや、商品の選びやすさに配慮したという。購入フローは一般的なECサイトの流れを踏襲している。タブレット端末をソフトバンクモバイルが、アプリ開発をサミットネットスーパーが担当する。タブレットの利用料は無料。

　親会社の住商ネットスーパーによれば、1年間の実証実験を経て商用化に向けて検討をしていくという。サービス化するかどうかは現時点では未定。