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MM総研調査、2012年度上期のタブレット市場は193万台に

 MM総研は、2012年度上期(4〜9月)の国内のタブレット端末の市場を調査し、結果を明らかにした。

 2012年度上期におけるタブレット端末の出荷数は、前年同期比82.1%増の193万台。調査を開始した2010年度上期以降、連続して最高記録を更新しており、市場の拡大を裏付ける形となっている。同社では、2012年度通期の出荷数を前年度比61.9%増の450万台と予測している。なお、調査ではiOSを搭載したiPadシリーズおよびAndroid搭載のタブレットを対象とし、Windows搭載のスレート型PCなどは含まれてない。Windows 8およびWindows RTのタブレット型製品の一部は、今後出荷台数調査に含まれる予定。

 2012年度上期のメーカー別シェアをみると、Appleが118万台、シェア61.1%でトップになった。2位は富士通で22.2万台(11.5%)、3位はNECで14.1万台(7.3%)、4位はAcerで6.6万台(3.4%)、5位はソニーで6.3万台(3.3%)、6位は東芝で6.2万台(3.2%)、7位はASUSで6万台(3.1%)となった。

 回線の種別では、キャリアの通信回線に対応したモデルが91万台でシェア47.2%、Wi-Fiのみのモデルが102万台でシェア52.8%という結果になった。回線モデルは、iPadシリーズや、NTTドコモが販売した富士通製の「ARROWS Tab F-10D」、NEC製の「MEDIAS TAB N-06D」が市場を牽引した。

 10インチのホームタブレットに対し、今後は7インチのモバイルタブレットが拡大する見込みで、2012年度は下期に「Nexus 7」「iPad mini」「Kindle Fire」「Kindle Fire HD」など注目の端末が登場する。

出典:MM総研
出典:MM総研

(太田 亮三)