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スマホのメーカー別出荷数、iPhoneが6年連続1位

 MM総研は、2013年度(2013年3月〜2014年4月)の日本国内における、携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。調査結果によると、端末出荷台数は前年度比5.7%減の3941万台で、3年度ぶりに4000万台を下回った。端末出荷台数には、フィーチャーフォンおよびスマートフォン、SIMフリー端末は各キャリアから販売される一部端末のみが含まれる。

 2013年度の出荷台数を半期別に見ると、上期1645万台、下期2296万台という結果になった。下期台数が上回った要因として、NTTドコモがiPhoneを販売したこと、キャリアのMNP制度による顧客獲得の販売姿勢が高まったこと、の2点が挙げられている。

MM総研調査

 また、メーカー別出荷台数のシェア率を見ると、Appleが2011年度以降3年連続1位となった。出荷台数は1443万台(前年度比35.4%増)で、シェア率は36.6%(11.1ポイント増)。以下、2位はシャープ(514万台/シェア13.0%)、3位はソニーモバイル(484万台/同12.3%)、4位は京セラ(365万台/同9.3%)、5位は富士通(337万台/同8.6%)、6位はサムスン(225万台/同5.7%)の順になった。

MM総研調査

 スマートフォンのメーカー別出荷台数でも、1位はApple(1443万台/シェア48.8%)で、2008年度以降6年連続で1位を記録している。2位はソニーモバイル(484万台/同16.4%)、3位はシャープ(342万台/同11.6%)、4位は富士通(215万台/同7.3%)、5位はサムスン(187万台/同6.3%)の順となる。OS別の出荷台数は、Androidが1517万台(OS別シェア51.3%)、iOSが1443万台(同48.8%)となり、2つのOSが約半分ずつを占める形になった。

MM総研調査

 2014年度の携帯電話端末出荷台数については、同社では前年度比4.3%減の3770万台になると予想。要因としては、2013年度末にMNP制度とiPhone中心の偏った販売方法の影響から、Android端末の在庫調整で上期出荷台数が低調に推移し、通期で見ても前年度実績割れになるためと分析している。

 2014年度は、ヤフーによるY!mobileの誕生や、キャリアから新プランの登場、低価格SIMカードやSIMフリー端末が台頭し、携帯電話市場の競争環境は新たな曲面を迎える。同社は、そうした多彩な選択肢の中から、ユーザー自身が各種サービスの内容を理解し、最良の選択をすることが重要であると提唱している。

(西村 夢音)