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野村総研、ウェアラブル端末の本格普及「2〜3年が必要」

2019年度までのロードマップを公開

 野村総合研究所(野村総研/NRI)は、2019年度までのウェアラブル端末の進化と普及を予測したロードマップを公開した。その中で同社は、一般ユーザーへの普及には今後2〜3年が必要と予測している。

 野村総研では公開したロードマップにおいて、黎明期、普及期、発展期と3段階で予測。2014〜2015年度は黎明期で、汎用的な端末の登場と、企業内特定用途での利用が開始される。2016〜2017年度は普及期で、サービスにおけるウェアラブル端末の重要性が増し、マーケティングメッセージなどを届ける媒体として活用されるようになる。

 2018年度以降は発展期で、クラウドとの連携により、端末の制約を補う技術の進化や、コンシェルジュ的な高度なサービスが提供されるようになる。

 野村総研では、現在も一般ユーザーがウェアラブル端末に触れられる環境は徐々に整いつつあるとし、パソコンやスマートフォンとは全く異なる新しいサービス展開に期待が高まっているとする。一方で、センサーやカメラによるプライバシー上の懸念や、ファッション性、コストなどの課題で、一般ユーザーへの本格的な普及には2〜3年が必要と予測している。

ウェアラブル端末と関連サービスのロードマップ 出典:野村総合研究所

(太田 亮三)