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2014年の国内スマホ出荷は5.3%減、フィーチャーフォンは前年上回る

 MM総研は、2014年(1月〜12月)の国内における携帯電話出荷台数をとりまとめた。従来型のフィーチャーフォンとスマートフォンを加えた総出荷台数は3828万台で、前年比2.5%減。過去最高だった2012年(4375万台)から2年連続で減少した。またフィーチャーフォンの出荷数が2008年以来、はじめて前年を上回った。

 内訳を見ると、スマートフォンの出荷数は2770万台(前年比5.3%減)、フィーチャーフォンの出荷数は1058万台(5.7%増)となった。スマートフォンの出荷数は全体の72.4%(前年比2.1ポイント減)で、2年連続の減少となった。フィーチャーフォンは1058万台だった。

 MM総研によれば、スマートフォンの出荷数が年間100万台規模になった2008年以降、フィーチャーフォンが前年を上回ったのは今回が初めて。フィーチャーフォンユーザーにとって、スマートフォンの利用額が高いこと、必要な機能は揃っていること、スマートフォンに一度買い替えても、再びフィーチャーフォンに戻るケースが一定の確率で存在することが要因とする。一方、スマートフォンについては買い替えの動きが鈍化したこと、昨春話題となった過剰なインセンティブの減少などが影響して、前年を下回る結果になったという。ただし、事前の予想では、前年よりも10%以上、減少するとみられていたことから、5.3%という減少幅は、キャリアの下取り施策などで「持ちこたえたと捉えることもできる」と指摘する。

端末シェア1位はアップル

 メーカー別シェアを見ると、1位は3年連続のアップル(1648万台、43.1%)となった。スマートフォンだけに限ったシェアでは59.5%(前年比15.9ポイント増)にも達し、独占的な地位を占める。ここまでシェアを伸ばしたのは、NTTドコモが1年を通じて販売したこと、下取り施策などがあったことが要因とされる。

 OS別シェアでも、アップルが59.5%で、Androidを逆転した。Androidは前年比32.3%減の1117万台(シェア40.3%)となったほか、Firefox OSは5万台(0.2%)になった。

 スマートフォン契約数は6544万件に達する。これは全体の52.3%となった。なお、出荷数は前年を超えたフィーチャーフォンだが、契約数で見ると209万件、減少したとされている。

(関口 聖)