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2014年度のタブレット出荷台数は2割増、MM総研調査

 MM総研は、2014年度(2014年4月〜2015年3月)の国内市場でのタブレット出荷台数の調査結果を発表した。合計台数では、前年度比で24.2%増の929万台となった。

 2014年度下期の出荷台数では516万台となり、2010年の調査開始以来、半期別出荷台数で初の500万台超えとなったという。

メーカー別ではAppleが1位、OS別ではAndroidが優勢

 メーカー別のシェアでは、Appleが5年連続1位(408万台、43.9%)となった。2位以下は、ASUS(101万台、10.9%)、ソニー(74.5万台、8.0%)、富士通(58.7万台、6.3%)、NECレノボ(48.6万台、5.2%)となった。

 OS別のシェアでは、Androidが425万台で45.7%、iOSが408万台で43.9%、Windowsが96万台で10.3%となっている。

メーカー別シェア
OS別シェア

通信対応のタブレットが増加、サイズ別では大画面化の傾向

 通信回線別ではWi-Fiタブレットが475万台(51.1%)で、モバイル通信(3G/LTE)対応のタブレットが454万台(48.9%)となり、モバイル通信対応のタブレットのシェアが上昇した。

 画面サイズ別では、9インチ未満のモバイルタブレットが481万台(51.8%)、9インチ以上のホームタブレットは448万台(48.2%)となった。ホームタブレットは前年同期比56.0%の増加となり、大画面化傾向が進んでいるが、同調査ではその要因について、10インチ程度のタブレットの軽量化と、スマートフォンの大型化によるタブレットの大画面ニーズの拡大を挙げている。

今後の見通し

 MM総研では2015年度の合計出荷台数を、通期で初めて1000万台を突破すると予測している。キャリアの新料金プランやマルチデバイスの推進や、マイクロソフトの「Surface 3」LTE版の提供開始、MVNOの拡大にともなうSIMロックフリーのタブレットの需要拡大などの要因から、モバイル通信対応のタブレットの出荷が増え、市場全体では堅調な増加になると分析している。

(石井 徹)