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タブレット国内出荷シェア、AndroidがiOSとの差を拡大

 MM総研は2015年度上期(2015年4月〜9月)の国内タブレット端末の出荷台数調査の結果を発表した。総出荷台数は前年同期比8%増の446万台。

 同社は「タブレット端末」について「Wi-FiもしくはWi-Fi+3G(LTE)通信機能を備え、6インチ以上のディスプレイを搭載した端末で、キャリアやメーカーがタブレット端末と位置づけている製品」と定義している。

 今回の調査では、セルラー通信に対応したタブレットのシェアが55.8%(249万台)へと拡大し、Wi-Fiモデル(44.2%/197万台)を上回った。MM総研では、スマートフォンの大画面化が進み、7〜8インチのWi-Fiタブレットの需要が減少したためと分析している。

メーカー別出荷台数シェア(出典:MM総研)

 メーカー別ではAppleが169万台(37.9%)と2010年度より11半期連続で1位を獲得。2位は35.2万台の富士通(7.9%)、3位は33.4万台のASUS(7.5%)で、4位にソニー(32.6万台/7.3%)、5位はマイクロソフト(29万台/6.5%)、6位はファーウェイ(27万台/6.1%)という結果となった。

 OS別では、Androidが最も多く、212万台を出荷しシェア47.5%となった。iOSは169万台で37.9%。Windowsは65万台(14.6%)と拡大している。

タブレット端末の出荷台数推移・予測(出典:MM総研)

 MM総研では、調査結果を踏まえ、2015年度通期の出荷台数を前年度比5.5%増の980万台と予測。11月に登場した「iPad Pro」や「Surface」シリーズが牽引し、今後12インチ以上のタブレット市場が形成されるという分析を示した。同社は今後のタブレット市場について、キャリアによるAndroid、Windowsタブレットの販売強化に加え、MVNO市場の拡大にともなうSIMフリータブレット需要増加によって、セルラーモデルを中心とした市場の拡大を見込んでいる。

(石井 徹)