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法人のスマートデバイス利用、iOSが半数以上を占める

 ミック経済研究所は、2015年度の「スマートデバイスの法人利用調査」の結果を発表した。調査期間は2014年10月〜2015年3月。法人の情報システム部門へのアンケート調査として実施された。回答総数は2218件。

スマートデバイスの普及率推移(2016年以降は推計値)

 2015年度調査では、法人の業務端末としてのスマートフォンの普及率が17.5%、タブレット端末は32.9%となった。スマートフォン、タブレット合計の普及率は38.3%(重複除く)と、前年の33.2%から5.1ポイント増加した。前年度の調査より伸び率が上昇しており、ミック経済研究所ではその要因について、スマートデバイスによる生産性向上やコスト削減が認識されてきたいる一方で、端末メーカーらによる啓蒙活動によって、セキュリティへの不安や効果への不信が緩和されつつあるからではないかとしている。

スマートフォンの主なOS別の法人別・端末台数別シェア
タブレット端末の主なOS別の法人別・端末台数別シェア

 OS別では、法人数・端末台数ベースともiOSがAndroidのシェアを上回っている状況。主な利用OSをひとつ上げて回答するという調査手法のため、上位OSが実際より多くなりやすいと前置きしつつも、スマートフォンではiOSとAndroidの実質的な2強状態になっていると指摘している。その要因としてアップルのブランド力や端末、開発環境、セキュリティが認められているのではないかと分析している。さらに、タブレット端末については、2010年に登場したiPadが先進的なユーザーを獲得し、本格的な展開が遅れたAndroidやWindowsのタブレットを上回っているのではないかとの見解を示している。

(石井 徹)