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ドローンで被災地とのEメールを中継する技術、KDDIが実証実験

 KDDI研究所は、災害時に携帯電話が利用できない孤立地域において、無人航空機とWi-Fi通信装置、メール蓄積装置を活用して、非孤立地域とのEメールの送受信を可能にする実証実験に成功した。

 今回実証実験が行われた「無人航空機を活用したEメール配送システム」は、災害などで携帯電話が利用できない孤立地域に対し、メール蓄積装置を搭載した無人航空機(マルチコプター/ドローンなど)が非孤立地域との間を行き来することで、被災地のユーザーとEメールの送受信を可能にするもの。

 具体的には、無人航空機にはWi-Fiの通信装置と小型のサーバーからなる「メッセージ集配装置」を搭載する。GPSを利用した自動航行システムにより、あらかじめ設定された地点を巡回する形になるが、実際の運用には関連する航空法などの法整備も必要になる見込み。

 被災地の避難所などには、Wi-Fiで接続する「メッセージ保管装置」が設置され、被災地のユーザーはWi-Fiで装置に接続する。同装置は、あらかじめ避難所に設置されていることが前提となる。

 スマートフォンのWebブザウザ経由で避難所の「メッセージ保管装置」に接続すると、専用アプリがダウンロードされ、専用メールアドレスが発行される。専用アプリで作成・送信したメールは、避難所の「メッセージ保管装置」に一時的に保管される。

 無人航空機が避難所の近くに飛来すると、Wi-Fiで通信が行われ、保管されていたデータが無人航空機に回収される。無人航空機が複数の避難所を自動航行で回り、非孤立地域に帰還して「メッセージゲートウェイ」に接続すると、メールはその後、通常のインターネットを経由して宛先に送信される。

 避難所にいるユーザーは、専用メールアドレスに返信されたメールについても、Wi-Fiと「メッセージ保管装置」経由で受け取れる。

 通信方式にWi-Fiと専用アプリを採用したことから、フィーチャーフォンは利用の対象外になっている。

 KDDI研究所は、車載型基地局が被災地まで容易に近づけない場合や、遠隔の被災地に対し、無人航空機と今回のシステムであれば、地上の被災状況によらず迅速に駆け付けられ、安否確認など臨時の通信を確保できるとしている。

孤立地域に向けて飛び立つ無人航空機
孤立地域でEメールを送信する様子

(太田 亮三)