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ワンセグ対応端末、46%が買い替え意向

 楽天リサーチと三菱総合研究所は、携帯電話のワンセグと携帯電話番号ポータビリティ(MNP)について調査を行ない、結果を明らかにした。

 調査は4月18日〜24日にかけてWeb上で実施された。回答者は男女比が50:50で2,520人。NTTドコモ、KDDI、ボーダフォンの3キャリアのユーザーは2,202人(87.4%)。


全体の46%が買い替え意向

 ワンセグの認知・理解度に関する項目では、全体の38.8%がワンセグの内容、特徴について理解していると回答した。男性は5割が理解していると回答し、中でも10代〜20代の若年層は6割が理解していると回答している。一方、女性は名前は聞いたことがある、というユーザーが5割で、理解までしているユーザーは男性より少ない結果となった。

 ワンセグへの関心については、「ぜひ利用したい」「利用したい」とした割合は全体の2割となったが、「関心はある」との回答を含めると全体の7割がワンセグに興味・関心を持っている結果となった。男性は10代では4割以上が利用したいと回答するなど、若年層を中心に高い利用意向を示している。

 ワンセグ対応端末への買い替え意向では、次回携帯電話を買い替える際にワンセグ対応端末に「ぜひ買い替えたい」「買い替えたい」というユーザーが合わせて全体の46%を占める結果になった。とくに男性では、10代〜40代まで、5割以上がワンセグ対応端末への買い替え意向を示している。また、外出時に携帯電話を活用しているユーザーに買い替え意向が強いとする結果も明らかにされている。

 ワンセグの利用シーンでは、男女ともに外出時の利用を想定している結果になった。男女とも「時間つぶしのためになんとなく見る」との回答が最も多い。男女別では、男性がスポーツなど外出先のイベント観戦時に同時にワンセグも見る、といった利用シーンを挙げるユーザーが多いのに対し、女性は連続ドラマなどの見逃したくない番組を見るためといった利用シーンを挙げるユーザーが多い結果となった。また女性では、トイレやお風呂場といったテレビを置いていない自宅内の場所での利用をポイントに挙げるユーザーも2割に上っている。

 ワンセグ対応端末の購入価格は、ワンセグ非対応の端末より高くても購入する意向が強い結果が明らかにされた。非対応の端末より10,000円以上高くても購入するとしたユーザーは2割以上、男性だけでは3割となった。5,000円以上高くても購入するとしたユーザーを合わせると、全体の6割以上が5,000円以上の価格差を許容すると回答している。

 一方で、ワンセグ対応端末に対する課題では、8割が価格を挙げた。次いでバッテリーの持続時間を挙げるユーザーが多く、サービス面より端末性能に課題を感じているユーザーが多いとしている。


ワンセグ対応端末への買い替え意向(外出時の主な行動別)

手数料やメールアドレスにより、実際の利用は限定的か

 MNPについては、内容や開始時期について理解していると回答したユーザーは全体の26.2%に留まった。なんとなく知っているとしたユーザーまで含めると87.3%となったものの、認知は進んでいるが十分ではないとしている。

 MNPでキャリアを変更する意向のユーザーは、3キャリアユーザーのうち20.5%を占める。世代では30代、60代の男性と30代の女性で利用意向が強い傾向が明らかになった。

 変更先のキャリアを選択する利用については、NTTドコモを選んだユーザーは通話エリアの広さなどを挙げ、KDDI、ボーダフォンを選んだユーザーは料金が安いから、などの理由を挙げた。

 MNP利用時の手数料については、無料であれば利用するとしたユーザーが利用意向者の3割を占めた。1,000円であれば利用するとしたユーザーは利用意向者の42.2%で、2,000円では23.3%となった。

 メールアドレスやダウンロードしたコンテンツが引き継げない点については、そのような条件でも利用するとしたユーザーが、1,000円で利用すると回答したユーザーの44.5%となり、電話番号以外の引き継ぎについても検討の余地があるとしている。

 また、どのような施策があればキャリア変更せずに継続利用するかとの問いには、「料金割引サービスが他社よりも充実」が72.9%、「端末の価格が他社よりも安い」が59.2%、「他社と比べて通信サービスの品質が良い」が53.2%、「端末が他社よりも魅力的である」が47.9%となった。

 一方、「高速な通信サービスが利用できる」が25.5%で、「コンテンツ・サービスが他社よりも充実している」が18.8%、「ICチップ搭載携帯によるサービスが充実している」が12.2%となり、基本的な料金、品質、端末の充実がMNP対策として重要であるとしている。


変更先の携帯電話事業者の決定理由


URL
  ニュースリリース(PDF形式)
  http://research.rakuten.co.jp/release/060524/0524.pdf

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(太田 亮三)
2006/05/24 18:31

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