MM総研調査、スマートフォンが国内出荷全体の49％に

　MM総研は、モニターアンケートやデータ分析をもとに、2015年までの携帯電話・スマートフォン市場の動向予測レポートを発表した。

　同レポートによれば、2011年度の国内携帯電話出荷数は4050万台になると見られている。これは、前年の7.6％増になるとのことで、4000万台を超えれば2007年度以来のことになるという。2012年度は3940万台、2013年度は4055万台、2014年度は4145万台、2015年度は4130万台になるとの見通しが示されている。

　スマートフォン市場を見ると、2010年度の出荷実績は855万台（前年の3.7倍）で、全体の22.7％を占めている。今後の予測については、2011年度が1986万台で、出荷全体の49.0％を占めるとされた。2012年度は2367万台（60.1％）、2013年度は2706万台（全体の66.7％）、2014年度は2896万台（69.9％）、2015年度は3056万台（74.0％）となる。

　契約件数ベースで見ると、2011年3月末時点のスマートフォン契約数は955万件で、全体の8.8％を占める。2012年3月末時点では2598万件（23.1％）、2013年3月末では3913万件（33.9％）、2014年3月末には5124万件（43.4％）、2015年3月末では6137万件（50.9％）になるとされている。

　プラットフォーム別のシェアについては、2011年3月末時点では、iOSが474万件（49.6％）、Androidが386万件（40.4％）、Windows Mobileが71万件（7.4％）となっているが、MM総研では、2011年度以降はスマートフォン出荷台数の70％以上がAndroidになるとしているほか、Windows Phoneの登場などで競争の激化が指摘されている。